ZEHとは具体的にどんな家?条件や国から受けられる補助金をわかりやすく解説

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新しい住宅を購入したり、新築住宅を建てることを検討中の方であれば、耳にする機会が増えている「ZEH」。

環境に配慮した省エネ住宅という意味は知っていても、具体的にどんな住宅がZEHなのかまではわからない方も多いのではないでしょうか。

今回は、ZEHがいったいどんな住宅なのかということを解説していきたいと思います。

また、最新の省エネシステムや太陽光発電パネルを設置した場合、導入費用でかえって損をする気がする方もいるでしょう。

ZEH支援事業の補助金を利用すれば、建築費用を抑えられることもあわせて紹介します。

ZEHがどのようなメリットがあるのか把握することで、住宅の購入・新築の参考になるでしょう。

ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略

ZEHとは、日常生活で発生する一次エネルギーの消費を抑え、太陽光発電などで創るエネルギーによって収支をゼロまたはプラスにできる住宅のことです。

ここでいう一次エネルギーとは、石油や天然ガスなどの加工されていないエネルギーを指します。

住宅の設計段階で、断熱性を高めて冷暖房を効率的に使えるようにしたり、高性能な給湯器を導入することで電気の消費量を抑えられるのです。

また、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーを利用することで、家庭で使う電気を創り出すことができます。

ZEHには「断熱」「省エネ」「創エネ」の要素が必要で、それぞれに基準が定められています。

断熱性と気密性(断熱)

外壁や屋根などに使用する断熱材を高性能なものにすることで、夏は涼しく冬は温かい住宅にできます。

住宅の断熱性が高いと、冷暖房の設定温度を抑えることができるので結果的に省エネにつながるというわけです。

断熱性能に関してはUA値(外皮平均熱貫流率)という数値で示され、地域によって定められた基準が異なります。

ZEHではこの数値を0.4から0.6W/㎡K以下という数字に抑えなければいけません。

高性能な設備による高い省エネ性能(省エネ)

ZEHでは一次エネルギー消費量を従来の住宅から比べて20%以上削減することが求められます。

エネルギー消費量として計算されるのは、住宅に備わっている「冷暖房」「換気」「給湯」「証明」4種類の設備から発生するものです。

そのため、冷暖房や給湯器などでエネルギー効率の良い機器を導入してエネルギー消費量を抑えます。

そして、住宅で使用している消費電力を管理・節約するためにHEMS(Home Energy Management System)というシステムの導入が必要です。

住宅の設備をHEMSと接続することで、家庭での電気やガスの使用状況を画面に映し出して見えるようにしたり、管理することが可能になります。

太陽光発電などを利用して電気を創り出せる(創エネ)

ZEHでは住宅から発生するエネルギーを抑制するだけではなく、エネルギーを創り出して収支をゼロ以下にする必要があります。

太陽光発電では、夜間に発電することは不可能なため、計算上で一次エネルギー消費量を上回る発電量を確保できれいれば条件を満たすことが可能です。

また、一次エネルギー消費量は住宅設備の発電量のみを計算するため、テレビなどの家電で消費する電力は計算に含まれません。

そのため、電気代が0円になるというわけではないことにご注意ください。

ZEHが必要になった理由

ZEHは地球温暖化防止のために定められた定義です。

昨今では地球温暖化防止は国際的な課題であり、日本も地球温暖化防止のために定期的に国際的な協定を結んでいます。

2015年のパリ協定では、日本の目標として2030年には2013年と比較して26%の二酸化炭素排出量を減らす協定を結びました。

国内の二酸化炭素排出量を抑えるために、家庭で使用されている電力も大幅に減らす必要性が生まれたわけです。

ZEHのメリットは省エネ性だけではない

ZEHは名前の通り、住宅の発生するエネルギーを抑制することを目標としたものです。

そのため、実際に住む場合のメリットとしては光熱費を大きく抑えたり、余った電気を売り出せることが挙げられます。

また、太陽光発電システムなどで電気を創り出せるので、災害時の停電にも強いこともメリットに挙げられるでしょう。

住宅全体が断熱性が高い造りになっているため、寒暖差が少なくヒートショックが起きる可能性を抑制することもできます。

断熱性能の高い外壁を使用し性能の高い空調を導入しているので、結露やカビの発生も抑えられ健康的かつ快適に暮らせるのがZEHなのです。

ZEHにもデメリットは存在する

最新の設備を導入するので通常の住宅に比べて費用がかかりますが、国からの補助金を利用すれば導入の費用を抑えることが可能です。

補助金だけでなく、減税の対象にもなっているため光熱費などとあわせて考えると長期的に考えるとデメリットとも言い切れません。

太陽光発電パネルの導入に関しては、一年間安定した発電が期待できるわけではないことに注意が必要です。夜間はもちろんのこと、雨や雪の多い季節では必然的に発電量が下がります。

また、太陽光発電パネルを長い間使うためには、定期的なメンテナンスを行うことが必要です。

資源エネルギー庁によって、太陽発電パネルの定期的な点検が義務化されました。

パネルの設置枚数や劣化や故障による部品交換などでも左右されますが、定期的なメンテナンスの費用がかかることは覚えておいてください。

ZEHはさらに細かく種類が分けられている

ZEHは定義が決められた時点では1種類しか存在していませんでした。

現在ではZEHの普及を促進するためや、新しい技術の登場などにより新たなZEHが登場しています。

Nearly ZEH

Nearly ZEHは寒冷地や降雪地帯、日照量の少ない地域に限定した基準。

ZEHは太陽光発電などの再生可能エネルギーによって一次エネルギー消費量100%をまかなうことが必須です。

しかし降雪の多い地域や日照量が少ない地域ではZEHの基準をクリアすることが難しいという問題がありました。

そのため「断熱性」「省エネ」の基準はそのままに、「創エネ」の項目を一次エネルギー消費量の75%をまかなえれば良いとされたのです。

ZEH Oriented

ZEH Orientedは都市部の狭小地や多雪地域といった、太陽光発電パネルの設置が難しい土地でもZEHが建てられるようにするために定められました。

「断熱」「省エネ」の基準はZEHと同様ですが、太陽光発電パネルの設置が不問となっています。

ZEH+

ZEHからさらなる省エネルギー性能を求めるために定められたのがZEH+です。

「省エネ」の基準が20%から25%に引き上げられた他に以下の項目のうち2つをクリアする必要があります。

・断熱性能のさらなる強化
・HEMSの設置
・太陽光発電パネルなどにより電気自動車などに充電が可能

また寒冷地や低日射地域向けのNearly ZEH+も存在しており、「創エネ」基準はNearly ZEHと同等となっています。

ZEH支援制度について

パリ協定による二酸化炭素排出量低減目標を達成させるために、政府はZEHを新築・購入した方に対して支援制度を設けています。

2022年度もZEH支援事業は継続して行われ、ZEHの種類に応じた補助金が出される予定です。

種類補助金額
ZEH55万円
Nearly ZEH55万円
ZEH Oriented55万円
ZEH+100万円
Nearly ZEH+100万円

また、上記に追加して先進的な設備や建材を使用した場合には補助金が追加されます。

・系統連系対応型蓄電池(リチウムイオン電池)
・低炭素化に資する素材(CLT(直交集成板)等
・その他の先進的再エネ利用技術を活用する場合

先進的再エネ利用技術の具体例として2021年度に補助金が出された設備の例を紹介します。

導入設備追加された補助金額
直交集成板(CLT)90万円
地中熱ヒートポンプシステム90万円
PVTシステム液体式:65万円または80万円空気式:90万円
液体集積式太陽熱利用システム12万円または15万円
系統連系対応型蓄電システム2万円/kWh 補助対象経費の1/3または20万円のうち低い金額

ZEH認定を受けるためには一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)が定めるZEHを建築するための資格をもったビルダーに建築を依頼することが必要です。

現在、ZEHビルダーにはさまざまなハウスメーカーや工務店が認定されているため、施主にあった施工会社を選ぶことができるでしょう。

ZEH支援事業は通年4月に概要とスケジュールが公開されます。

公募は先着方式となっているため、ZEH支援事業の公式ホームページを確認してスケジュールを合わせる準備をしておきましょう。

出典:戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業

次世代ZEH+実証試験

ZEH支援事業の他にも、次世代ZEH+実証試験という補助制度も存在します。こちらも2022年度の継続が予定されており補助金額は100万円とされています。

対象となる住宅はZEH+とNearly ZEH+の2種類で、以下の追加設備のうちいずれかを導入することが条件です。

また、追加した設備に応じた補助金が追加で加算されます。

導入設備追加補助金額
定置型蓄電システム2万円/kWh 補助対象経費の1/3または20万円のうち低い金額
太陽熱利用温水システム液体式:17万円空気式:60万円
V2充電設備補助対象経費の1/2または75万円のいずれか低い金額を加算
燃料電池2万円を加算

ZEHは省エネ以外にもメリットはある!ZEH支援事業も利用すればお得にZEHを建てられる

ZEHの基準を満たすためには「断熱性」「省エネ」「創エネ」の3つが必要なことを紹介しました。

この3つを利用することで、住宅から発生するエネルギー量をゼロに近づけることが可能です。

また、住宅の気温差を減らすことでヒートショックの発生を抑制したり、結露やカビを抑えて快適に過ごすことができます。

そのため、ZEHは経済的にも健康的にも非常にメリットのある住宅だといえるでしょう。

デメリットとしては最新の設備を導入するにあたっての費用と、太陽光発電パネルのメンテナンス費用があげられます。

しかし、ZEH支援事業の補助金を利用できれば、導入の費用をある程度抑えることも可能です。

総合的・長期的に考えればメリットも多いのがZEHですので、ZEH支援事業を利用できるかどうかも含めて検討してみてはいかがでしょうか。

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