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倉庫を解体する順番
不要になった倉庫を自分で解体する場合には、最初に屋根を外して、重さをなくしながら解体することがポイントです。
屋根、内装、壁、床というように上から下へ順番に解体していくことで、倉庫がゆがんだり崩れたりすることを防げるでしょう。
倉庫の解体にかかる費用の目安
倉庫の解体にかかる費用はケースバイケースです。倉庫の種類が木造なのか鉄筋なのか、倉庫の大きさが何坪なのかによって、かかる費用は大きく変わります。
費用のだいたいの目安は、木造の倉庫の場合で1坪あたり1万5,000円～2万5,000円程度、鉄骨倉庫の場合は2万円～3万円程度が相場となるでしょう。
倉庫解体の際にかかる費用の変動7つ
前述のとおり、倉庫の解体にかかる費用は、倉庫の種類やサイズなどのさまざまな条件で決定しますが、倉庫解体の費用を変動させる要件には、どのようなものがあるのか気になる方もいるでしょう。
ここでは、倉庫解体の際にかかる費用の変動について解説していきます。参考にしてみてください。
1：土台の有無による変動
倉庫を設置する際に、地面の中に土台を作っているケースがありますが、土台があるかどうかによって費用は変動します。コンクリートの土台があると、倉庫の解体だけでなくハンマーなどで土台を壊す作業が必要になるため、その分費用も高くなるでしょう。
特に、プレハブや木造の倉庫の場合はコンクリートの土台を設けているケースが多いため、土台の撤去にも手間がかかる可能性があります。
2：状態による変動
倉庫の状態によっては解体作業が困難になるため、状態によって解体費用が変わることもあります。たとえば、長年雨風に当たっていたことでネジやボルトが錆び、固まってしまっている場合などは、通常の解体作業よりも手間がかかります。
このような場合は通常の料金よりも高くなる可能性があるため、倉庫の劣化具合を事前に確認しておくと良いでしょう。
3：大きさによる変動
倉庫の大きさは「高さ＋幅＋奥行」を合計した値が目安になるため、測れる場合は事前にサイズを測っておくと良いでしょう。
業者によっても基準は異なりますが、サイズを測っておけば費用の目安を調べられます。
4：材質による変動
業者によって異なりますが、鉄骨の方が解体に時間を要するため、木造よりも費用相場は高くなる傾向にあります。
また、解体によって発生した廃材は粗大ごみとして処分したり、業者に引き取ってもらったりして処分しましょう。
5：設置場所による変動
倉庫の設置場所によっても費用が変動することがあります。住居の解体と同様に、重機などの車両が入れないような場所に倉庫が設置されていると、手作業での解体をせざるを得なくなってしまいます。その分手間がかかるため、費用も増える可能性が高くなるでしょう。
6：残置物による変動
空き家などの建物を解体する場合と同様に、内部に粗大ごみや家電などが残ったままになっていると、解体作業前に撤去する必要があるため、その分費用が高くなる可能性があります。
そのため、できるだけ自分で残置物を処分しておきましょう。何もない状態にしておけば、費用負担が減らせるだけでなく、スムーズに解体作業に入れるでしょう。
7：養生や保護シート設置の有無による変動
空き家を解体する場合は騒音や振動、ホコリなどを防止するために養生を設置するのが一般的です。
しかし、倉庫の場合は規模が小さければ養生を設置せずに解体するケースもあるため、養生や保護シートを使うかどうかによって費用も変動してきます。
倉庫解体の費用を節約する方法8つ
倉庫の解体にかかる費用は材質や大きさ、設置場所などさまざまな要素によって変動するため、想定していたよりも高くなってしまう可能性もあります。
ここでは倉庫解体の費用を節約する方法について解説していきます。できるだけ節約したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
1：自分で解体する
倉庫の規模によっては自分で解体することも可能です。空き家ほど個人での解体も困難ではないため、普段DIYなどをしている人であれば業者に依頼しなくても解体できるでしょう。
ただし、自分で解体する場合はしっかりと事前準備をし、安全に配慮して丁寧に作業していくことが大切です。また、届け出や廃棄物の処理なども自分で行わなければいけないため、留意しておきましょう。
2：事前に不用品は処分しておく
前述したように、倉庫の中に残置物が残っていると、追加で撤去費用を請求される可能性があるため、事前に不用品は処分しておきましょう。できるだけ綺麗な状態にしておけば、費用を抑えられるだけでなく解体作業もスムーズに進められます。
業者に解体を依頼する場合のポイントとしては、解体工事開始日にすぐに作業に取り掛かれる状態にしておくことで、費用を抑えられるでしょう。
3：無料回収できるか相談する
不要な倉庫の処分方法には、解体だけでなく、回収してもらうという選択肢もあります。不用品の回収業者などに問い合わせて、無料回収ができるかどうか相談してみましょう。無料回収が可能であれば、費用や手間をかけずに倉庫を撤去できるでしょう。
4：売却する
不要な倉庫でも、比較的状態が良い場合はリサイクルショップに売却できる可能性があります。あまり劣化していないようであれば、無料で査定してもらえるリサイクルショップに持って行くと良いでしょう。
また、買取できない場合でも、無料で回収してもらえる可能性もあります。無料回収でも解体する手間や費用をかけずに済むため、いずれにしても解体するよりもおすすめです。
5：回収費用・運搬費用・処分費用が無料か確認する
前述の無料回収や売却に関わる内容ですが、回収自体は無料でも別途回収費用や運搬費用、処分費用などがかかるケースがあります。そのため、事前に回収費用、運搬費用、処分費用などが無料かどうか確認しておきましょう。
確認せずに話を進めてしまうと、想定していなかった費用がかかってしまう可能性があります。
6：複数の業者から見積もる
倉庫の解体費用には明確な目安が存在しないため、業者によって費用が異なります。また、業者によっては相場よりも高い費用になってしまう可能性もあります。
そのため、できるだけ複数の業者に見積もりを依頼し、安い業者を選ぶのがおすすめです。また、複数の業者で見積もりすれば、どれが適正な費用なのかどうかを自分で判断しやすくなるでしょう。
7：費用の内訳をチェックする
解体業者からの見積もりを貰ったら、費用の内訳をしっかりとチェックしましょう。倉庫の解体費用は条件によって変わりますが、内訳まで見れば、不要な作業や費用が含まれていないかどうかをチェックできます。
万が一、内訳の中に不明な項目があった際は、業者から説明を受けるようにしましょう。
8：助成金を活用する
自治体によっては、倉庫などの解体に対して助成金制度を設けているケースがあります。助成金の提供を受けられれば、費用を削減できるでしょう。
ただし、すべての自治体が助成金制度を設けているわけではなく、申請すれば必ず助成金を受け取れるというわけではないため、受けられそうな助成金がないかどうか一度調べてみると良いでしょう。
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倉庫を自分で解体するときのポイント8つ
倉庫の解体を業者に依頼する場合は費用がかかりますが、自分で解体すれば必要となる費用をできるだけ抑えられます。しかし、自分で倉庫を解体するには、事前に申請や届出したり、必要な道具の準備なども整えておいたりしなければなりません。
ここではそれらを踏まえて、倉庫を自分で解体するときのポイントについて解説していきます。
- 作業に必要な道具
- 作業に必要な服装
- 道路使用許可の申請をする
- 建設リサイクル法の届出をする
- 近隣住民へ挨拶や説明をしておく
- 害獣や害虫の駆除をする
- 清掃や整地をしておく
- 廃棄物を処分する
1：作業に必要な道具
自分で倉庫を解体する場合は、解体作業に必要な道具を用意しておく必要があります。全ての工程を手作業にすることは難しいため、ハンマーやバール、レンチ、はつり機、チェーンソーといった道具を用意しておき、必要に応じて使い分けるようにしましょう。
ただし、このような道具を使う場合は、周囲に人がいないことをよく確認し、安全に注意して扱うことが大切です。
2：作業に必要な服装
普段着での作業は動きにくく安全性も確保できないため、作業するうえで適切な服装を用意しましょう。作業着や安全靴、ヘルメットなどはもちろん、作業中の粉じんを吸い込まないようにするための防塵マスクや、保護眼鏡なども必要になります。
自分の身を守るためにも適切な服装で作業するようにしましょう。
3：道路使用許可の申請をする
解体工事で使用する工事車両を一般道に停車させる場合は、管轄の警察署に道路使用許可の申請を行う必要があります。道路使用許可を取っていない場合、解体工事自体が進められなくなる可能性もあるため注意しましょう。
4：建設リサイクル法の届出をする
建設リサイクル法の対象となる場合には、工事開始7日前までに建設リサイクル法の届出をする必要があります。
建設リサイクル法の対象となる解体工事は、コンクリートやコンクリートと鉄からなる建設資材などの特定建設資材が使用されており、かつ床面積が80㎡を超える建築物であることが基準です。該当する場合は、届出を忘れないようにしましょう。
5：近隣住民へ挨拶や説明をしておく
倉庫などの解体工事をする場合、どうしても騒音や振動、ホコリなどが発生するケースがあります。そのため、トラブルやクレームにならないように、事前に近隣住民へ挨拶や説明をしておきましょう。
6：害獣や害虫の駆除をする
長期間放置されていたような倉庫を解体する場合、倉庫に害獣や害虫が住み着いている可能性があります。このような倉庫をいきなり解体すると、周囲に害獣や害虫をまき散らしてしまうことにもなりかねません。
そのため、事前に害獣や害虫が発生していないか確認し、発生していた場合は業者に駆除を依頼するようにしましょう。
7：清掃や整地をしておく
倉庫の解体工事を終え、廃棄物の処分なども済ませた後は、清掃や整地作業する必要があります。倉庫が設置されていた場所にゴミが残っているケースも多いため、きちんと清掃しましょう。
また、業者であれば整地作業にローラーなどを使用しますが、自分で整地をする場合は足で踏みならしたりするだけでも良いため、できるだけ平らな状態になるようにしておきましょう。
8：廃棄物を処分する
倉庫の解体に伴い、木片やコンクリートといったさまざまな素材の廃棄物が発生することになります。発生した廃棄物は、処分しましょう。
ただし、産業廃棄物の種類によって処分方法は異なります。ここでは廃棄物の種類ごとの処分方法について解説していきます。参考にしてみてください。
コンクリートブロックの処分方法
倉庫の基礎部分などに、コンクリートブロックが使用されているケースがあります。コンクリートブロックは、粗大ごみとして処分できるケースが多いでしょう。
しかし、地域によっては粗大ごみとして処分できないこともあるため、事前に自治体の規定を確認しておくようにしましょう。また、処分方法に迷う場合や量が多い場合などは、業者に処分を依頼するのもおすすめです。
スチール板の処分方法
スチール板の場合は、粗大ごみとして処分する、もしくはスチール板は金属のため、買取業者が見つかる可能性もあります。
買い取ってもらえれば、それだけ解体にかかる費用を減らせますが、業者が見つからなければ粗大ごみとして処分しましょう。
倉庫の解体費用や節約方法を把握しておこう
倉庫を処分する場合、業者に解体を依頼する以外にも自分で解体する方法や、買い取ってもらう方法などが存在します。
ぜひ本記事で紹介した、倉庫の解体にかかる費用を変動させる要素や費用を節約する方法、自分で倉庫を解体するときのポイントなどを参考に、条件に合った方法で倉庫を処分できるようにしましょう。
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