プレハブに住むことについて紹介します。プレハブの用途は倉庫やオフィスなど仮設のイメージが多いですが、近年はプレハブに住む目的で購入されることもあるので説明します。この記事では、プレハブ住宅の魅力や建築する上での各種要点を解説するので、ぜひ参考にしてください。
プレハブに住むメリットやデメリットを知りたい！
プレハブとは、「Prefabricated(プレファブリケーテッド)」が語源です。建築現場に仮設として設置し、事務所や倉庫としても使われているのです。
近年はプレハブに住むことを目的として、個人でも購入される場合があります。このプレハブ住宅は現地で既製品を組み立てるという構造で、壁が薄く、外へ筒抜けというイメージがあります。
しかし、高い断熱性をもったプレハブ住宅も増えてきてるのです。そして、さまざまにバリエーションを広げております。プレハブに住む上でもバリアフリー構造やロフト設置、吹きぬけ構造などを希望に応じてくれる場合もあります。
プレハブに住むメリット
プレハブに住む上で、どうしても比較対象になってくるのは、一般住宅になることが多いです。そこでプレハブを住むと決めた時に発生する費用や、購入するプレハブ住宅を選択する上での各所要点を説明していきます。
メリット①工期や初期費用を抑えられる
工場で生産したもので、プレハブに住むことを考慮して、現地で組み立てるのがプレハブ住宅です。一般の工法に比べて、施工に携わる多数の人件費にかかる値段をカットでき、工期も大幅に短縮することができます。
そして、プレハブに住むことで最大のメリットになるのが、一般住宅に比べて遙かに値段が安価で購入できることでしょう。
メリット②品質にばらつきがない
工場で生産されて部品を組み立てるプレハブ住宅の工法のメリットは、大きな失敗をする可能性が少ないことです。
一般住宅のように職人や業者によって、必要費用や材料の値段が大きく左右される不安も少ないことにあります。プレハブに住む上で考慮するとしても、メーカーによって商品の種類が違うことでしょう。
品質表記の偽りも生じにくい
プレハブに住む目的で建築されたプレハブ住宅は工法上、部品の組み立てでミスが起こることはほとんどありません。
一般住宅の工法において「耐震性に優れた住宅構造」の記載がある物件でも、倒壊することがあります。これは、建築過程で、人為的なミスが原因する可能性があるためです。
プレハブに住むデメリット
プレハブに住むデメリットとして、一般住宅より気密・断熱に問題があるのは確実です。これらの性能が高いものは、近年数は増えているものの、当然値段も相応に高くなってしまいます。それではプレハブに住む中のデメリットとして生じる内容を順を追って紹介します。
デメリット①面積が小さくなりやすい
注文住宅は敷地の大きさや形状を考慮して、物件を建てることができます。プレハブ住宅は既製品を使うので、その土地の形状に合わせて柔軟に形を変えることに不向きです。
同じ敷地に注文住宅とプレハブ住宅を建てても、プレハブに住む目的で建てる方が面積は小さくなります。
三角地や狭小地、斜線制限のある土地。これらには、プレハブに住む目的での住宅やプレハブの倉庫を建てることが出来ない場合も多いです。
デメリット②大規模なリフォームが難しい
プレハブに住む時は、建築基準法によって、建ぺい率や容積率、道路と敷地の関係などで制限されています。そのため、建築済みのプレハブ住宅は自由にリフォームできない場合が多く、また決行したとしても、費用が高くなる場合があります。
デメリット③注文住宅のような希望・要望は叶いにくい
プレハブ住宅は既製品を組み立てるので、一般住宅とは違って相談しても柔軟に変更することができない可能性が高いです。
施工業者もプレハブ住宅しか請け負っていない可能性が高いでしょう。一般的な注文住宅と同じ感覚で相談しても、プレハブに住む上での理解はしてもらえない場合もあるかもしれません。
プレハブに住む時に覚えておきたい購入のポイント
プレハブに住む上で、ポイントとなってくるのは設備やインフラ、建築基準法の制限になる建物であることです。また、値段に関して参考になってくる材質、坪単価などについても解説します。
プレハブ住宅の値段
一般的にプレハブ住宅の値段は、材質や、坪単価で相場が決まっており、安価なもので5～20万円です。
プレハブに住むことを考慮しているのなら、坪単価で65～９０万位の価格帯となっており、材質もさまざまなものがあります。主に鉄鋼系とユニット系、木質系やコンクリート系などから用途に応じて、考慮する必要があります。
そして、トラックで運送する距離によって、費用が高くなる可能性があります。また、地方ブロック単位(九州全域、東北地方全域など)で、限定して販売していることもあります。
プレハブ住宅の購入方法
プレハブに住む事に関して対応している、大手ハウスメーカーから選択することが一般的です。主にダイワハウスや、積水ハウスなどが挙げられます。他にもセキスイハイムやミサワホーム、大成建設ハウジングなどがあります。
プレハブの施工業者の中には、倉庫や建築現場などを専門とするところもありますので、注意してください。
建築確認申請が必要なケースを確認
プレハブに住む時は建築基準法の制限があるので、法律違反にならないために、以下のケースを参考にしましょう。また、詳しい内容は、各自治体へ事前に相談しておく必要があります。
- 都市計画区域、または準都市計画区域に建築するケース
- プレハブに住む上で新築するケース
- 防災地域、または準防災地域に指定されるエリアで増築するケース
- 10㎡を超えるプレハブ住宅を建築するケース
「基礎」の有無が固定資産税に影響
プレハブに住む上で固定資産税の課税対象は、基礎の有無によります。ただし、積んだブロックの上に建築することで構造物扱いにして、課税対象を免れる方法もあります。
しかし、当然ではありますが基礎がないので、耐震性はかなり弱くなってしまうということを考慮しておく必要があります。倉庫として使用するなら問題ないかもしれませんが、プレハブに住むことを考慮するならオススメはできません。
設備やインフラの整備にも費用がかかる
プレハブに住む上で、電気設備や給排水設備は必須ですが、プレハブの値段とは別途で費用がかかるので注意しましょう。そのため、プレハブに住む上で建築する際は、別途かかる費用もシミュレーションした上で検討する必要があります。
プレハブに住む時に覚えておきたい解体のポイント
プレハブの解体は、撤去後の廃棄物処理法を確認し、建設リサイクル法の届け出と調査が必要です。そして解体するプレハブが登記されている場合は、解体工事完了後に建物滅失登記を行う必要もあります。これは取り壊しから、１ヶ月以内に行う必要があるので注意して下さい。
解体手順は一般家屋とあまり変わらない
まずは解体業者を選定してからの見積もりですが、複数の業者に依頼して、金額を提示してもらいましょう。
現場での立ち合いは、必須です。主には、現場での作業スペースや、作業車両の出入りができるかなど、業者と打ち合わせする必要があるでしょう。
配線の撤去に関しては、ガスや電気の停止です。特にガスの停止は業者の立ち合いが必要になるので、必ず事前に済ましておきましょう。
水道については、作業中に利用することも考えられるので、解体業者と相談して決めます。基本的に水道は工事がすべて終了してから停止するのが、一般的です。
解体費用の相場
基本的には材質によって異なり、鉄骨コンクリートよりは木造の方が作業しやすいので、相場は安くなります。1坪あたりで費用相場を決めるのが一般的です。
| 材質 | 費用相場(1坪あたり) |
|---|---|
| 木造 | 2万円～4万円 |
| 軽量鉄骨造 | 2万5,000～4万円 |
| 鉄骨造 | 2万円～4万5,000円 |
| 鉄筋コンクリート造 | 3万円～6万円 |
上記は大まかな目安であり、業者によって値段は多少変動する可能性があります。鉄筋コンクリートは手間がかかる面もありますが、リサイクルできる廃材が少なくて、相場が高くなる傾向があります。
解体せずに活用する方法も
主には、貸し出しか、売却となります。倉庫や集会所、プレハブに住むなどの用途として、貸し出すことにより所有者は賃料を得ることができます。
売却もおすすめです。場合によっては無償で提供することになってしまうかもしれませんが、どちらにしても、解体するための費用や手間は省くことができます。個人では難しくても、各自治体や企業を相手に、倉庫などの用途で買い取ってくれるケースもあります。
プレハブに住むメリットやデメリットを覚えておこう！
プレハブに住むことでのデメリットは、一般住宅に比べて値段相応で、性能が劣る場合が多いことでしょう。
しかし、一般住宅はどうしても値段が高くなります。新築で注文次第となると選択できる人は限られてくるのではないでしょうか？
プレハブに住むのなら、一般住宅より遙かに安い値段から注文できます。また、カスタマイズ次第では見た目もオシャレにして快適にすることは十分可能です。最低限の値段で住まいを求めることができます。これこそが、プレハブに住むことを選択する最大のメリットと言えるでしょう。
