トイレの撤去方法や解体費用についてまとめました。和式と洋式のトイレの特徴や業者に依頼するときのポイントなども、解説します。また、トイレを撤去しリフォームする場合に受けることができる、補助金制度についても紹介するので、参考にしてみてください。
目次
トイレの撤去や解体費用を知ろう
トイレの解体および撤去を考えている方は、自分ですることができるのか、費用はどのくらいかかるのか、気になることが多いでしょう。
本記事では、トイレの解体や撤去にかかる費用相場や業者に依頼した方が良いのかなどの、重要ポイントを徹底解説します。また、知っておくべき自治体の補助金制度についても、説明しましょう。
トイレ撤去の流れ
トイレには洋式と和式のスタイルがあります。ここでは、それぞれのトイレの特徴と解体撤去方法を、詳しく解説しましょう。
洋式トイレの特徴
現代の主流となっている、便座に座るタイプのトイレです。1960年代以降、急激に普及率が上がり、現在に至るまで日本独自で進化を続けています。
現在はウォシュレットや自動ノズル洗浄など、便利な機能が搭載された洋式トイレが一般的です。洋式の中でもタンク付きとタンクなしのスタイルに、分かれています。中には、和式トイレの上に設置するタイプの、簡易的な洋式便座もあります。
洋式トイレの撤去方法
- 止水栓を閉めてから、タンク内の水を全て排水します。
- 便座を取り外します。
- 背面にタンクが設置されている場合は、取り外します。
- 本体を取り外し、床面にある接属器具のゴムパッキンを剝がします。
- 床部分に剥き出しになった穴に、キャップを被せて止水します。
上記は洋式トイレの撤去方法です。タンクと排水管を取り外す際は、タンクを落とさないように、充分注意しましょう。
排水管を外すとタンクを支えるものがなくなるので、自分の手でしっかり支えてください。止水防止のためのキャップは、給水管が設置されていた床面の穴に取り付けるだけで良いです。
和式トイレの特徴
日本に昔からある様式で、しゃがんだ状態で用を足すスタイルが特徴です。水洗式の便所が多いですが、そうでない落下式便所も存在します。
現在一般家庭ではほとんど見かけなくなった和式ですが、古くからある共同施設や学校などでは、和式トイレが存在します。また、本体は陶器で作られているものが主流です。
和式トイレの撤去方法
- タンクが設置されている場合は、止水栓を閉めタンク内の水を全て排水します。
- 排水管とタンクを外して取り出します。
- 排水管とタンクを外して取り出します。
- 本体を取り外し、剝き出しになった排水管に蓋をして臭いを防止します。
上記は和式トイレの撤去方法です。洋式と同じように、タンクの取り外しの時は、落とさないように気を付けてください。
また、水漏れを防止するためにも、止水栓の閉め忘れに気を付けておきましょう。可能であれば、水道の元栓を閉めておいた方が確実です。
トイレの解体・撤去やリフォーム費用の目安
ここでは、トイレを解体および撤去する費用の目安を紹介します。洋式から洋式へリフォームする場合と、和式から洋式へリフォームする場合に分けて解説しましょう。
トイレの解体・撤去費用
| 洋式 | 3～4万円 |
|---|---|
| 和式 | 2～3万円 |
上の表は、トイレ本体の撤去のみに関する費用相場です。リフォームのために行う電気設備工事や養生、廃棄物の処分にかかる費用が、さらに加算されます。
洋式から洋式へのリフォームを伴う場合
| 解体および撤去 | 3～4万円 |
|---|---|
| 新しい洋式の設置 | 4～6万円 |
| 電気系設備の工事 | 1～3万円 |
| 給排水衛生設備工事 | 2～3万円 |
| 諸費用 | 5～10万円 |
| 合計 | 15～26万円 |
上の表は、洋式から洋式にリフォームする場合の費用相場です。これに新しいトイレ本体の費用が加わります。和式から洋式にリフォームするよりは、費用が抑えられるでしょう。
和式から洋式へのリフォームを伴う場合
| 解体および撤去 | 2～3万円 |
|---|---|
| 壁工事 | 6～7万円 |
| 床工事 | 6～7万円 |
| 新しい洋式の設置 | 4～6万円 |
| 電気系設備の工事 | 3～4万円 |
| 給排水管衛生設備工事 | 4～6万円 |
| 諸費用 | 7～10万円 |
| 合計 | 32～43万円 |
上の表は、水洗和式から洋式へリフォームする場合の費用相場です。新しい洋式本体の費用は別途にかかり、素材や大きさによって価格が異なるため、事前に確認して予算を立てておきましょう。
また、落下式便所から洋式へのリフォームは、さらに費用が高騰するため、業者に見積もりを依頼することをおすすめします。
トイレ撤去を依頼する際のポイント
トイレの撤去を業者に依頼する際の、ポイントや注意点を解説します。また、業者に依頼した方が良い理由も説明するので、チェックしてみてください。
業者に依頼した方がよい理由
トイレの解体は自分で簡単にできそうですが、意外と手間がかかり大変です。解体のために、コンリートやタイルを砕いたり、砂出しをしたりと労力もいります。
また、トイレのある場所は狭いため、そのスペースで解体および撤去を行うのは、素人には難しいでしょう。
解体の仕方が悪いと、水漏れや臭い漏れを伴うので、返って手間と費用がかかる場合もあります。そのような理由から、できればプロの解体業者に依頼した方が、スムーズに行えます。
依頼先は建物の解体業者でOK
解体や撤去を依頼する場合は、家屋などを解体する通常の業者でも構いません。まれに、トイレだけの解体は請け負わないという業者があるかもしれませんが、他を探せば見つかります。中には、トイレ専門の解体業者もあるので、そちらでも良いでしょう。
リフォームも兼ねて行う場合は、リフォーム業者に依頼するのもおすすめです。解体とリフォームを別々の業者に依頼すると、費用がかさむ場合があります。いくつかの業者に見積もりを依頼して、比較してみると良いでしょう。
トイレの場所の移動は可能？
トイレの場所を移動する場合は、本体だけでなく配管も一緒に移動させなければなりません。そうなると、かなり大掛かりな工事になり、出費も多くなることを認識しておきましょう。
また、環境によっては、配管を移動できずに断念せざるを得ない可能性もあります。特に、マンションなどの集合住宅は排水方式の影響で、トイレの移動はほぼ不可能だと考えて良いでしょう。
トイレ撤去に使える補助金
トイレの撤去およびリフォームに対して、既定の条件を満たせば補助金を受け取れる可能性があります。経費削減のためにも、活用できるものは積極的に活用したいものです。ここでは、どのような補助金制度があるのか、その内容も併せて紹介します。
補助金①リフォーム減税
撤去に伴うリフォームで一定の条件を満たせば、減税されることが可能です。リフォーム減税の対象になる種類は3つあります。
1つ目は住宅ローン減税で、ローンを10年以上で組んだ場合に減税対象となります。トイレのリフォームで10年ローンを組むことは少ないかもしれませんが、他にリフォームする箇所があった時には、セットにすると良いでしょう。
2つ目はローン型減税で、ローンを5年以上で組んだ場合に減税対象になります。3つ目は投資型減税で、リフォームを現金で行った場合に対象となる減税です。ローンを組んだ場合でも適用され、所得税から控除されるシステムになっています。
補助金②高齢者住宅改修費用助成制度
同居している家族に介護を要する高齢者がおり、バリアフリーのリフォームを自宅で行う場合には、補助金を受け取ることが可能です。
安全対策のため、トイレに手すりを設置する場合も、補助金を受け取れる対象になります。申請をして了承された場合は、最大18万円までの補助金が支給されるそうです。出典：高齢者住宅改修費給付事業（大阪市）
補助金③自治体の補助金制度
地域の自治体によって、さまざまな補助金の制度が設けられています。その中に、トイレの解体や撤去に関する補助金を、受け取れる制度があるかもしれません。
少しでも費用を削減できるように、積極的に地域の自治体へ問い合わせてみましょう。各自治体の公式サイトで調べることもできます。
トイレの撤去は業者に依頼するのがおすすめ
トイレの撤去方法や解体費用について、解説してきました。洋式や和式などによって費用が異なり、洋式の方が若干撤去費用がかるようです。
リフォームする場合は、新しいトイレの購入や電気設置工事など、さらに費用がかかることを認識しておく必要があります。
本記事を参考にして、上手に補助金制度を活用し経費削減ができるよう計画しましょう。また、解体や撤去は素人がすると失敗する場合があるので、解体業者に依頼するのがおすすめです。
この記事のライター
宮内直美
